お知らせ
2022年1月19日- 【ANA/JAL 最新の飛行機運行状況】
【ANA】
<成田～ハノイ線(NH897/NH898)>
◇NH897便(成田発):運休
◇NH898便(ハノイ発):週5便(月・木・金・土・日)運航 ※2月3日(木)～6日(日)は運休
<成田～ホーチミン線(NH833/NH834)>
◇NH833便(成田発):運休
◇NH834便(ホーチミン発):週5便(月・火・木・土・日)運航
<羽田～ホーチミン線(NH891/NH892)>
◇NH891便(羽田発):運休
◇NH892便(ホーチミン発):週5便(水・木・金・土・日)運航 ※2月2日(水)～6日(日)は運休
【JAL】
<成田～ハノイ線(JL751/JL752)>
◇JL751(成田発):1月28日(金)・2月11日(金)・2月18日(金)・2月25日(金)運航
◇JL752(ハノイ発):毎日運航 ※1月31日(月)・2月1日(火)～6日(日)は運休
<羽田～ホーチミン線(JL079/JL070>
◇JL079(羽田発):運休
◇JL070(ホーチミン発):月・水・金運航
<成田～ホーチミン線(JL759/JL750)>
◇JL759(成田発):1月26日(水)・2月2日(水)・2月9日(水)・2月16日(水)・2月23日(水)運航
◇JL750(ホーチミン発):月・火・木・金・土運航 - 2022年1月17日
- 1月15日(土)臨時チャータ便にて、実習生1名が無事帰国いたしました。
- 2022年1月14日
- 1月14日(金)臨時チャータ便にて、実習生2名が無事帰国いたしました。
- 2021年12月27日
- 12月25日(土)臨時チャータ便にて、実習生1名が無事帰国いたしました。
- 2021年12月17日
- 拝啓 師走も半ばを過ぎ、とりわけご繁忙のことと拝察いたします。 日ごろは弊社に多大なご芳情を頂き、厚くお礼申し上げます。 さて、弊社では年末年始の期間、下記のとおり休業期間とさせて頂きます。
【冬季休業期間 】2021年12月29日(水)～2022年1月4日(火) - 2021年11月30日
- 水対策強化に係る新たな措置(19)について
>>>こちらをご確認ください。
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00318.html - 2021年11月29日
- 外国人の新規入国を原則停止 政府、オミクロン型に対応
>>>こちらをご確認ください。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA291I60Z21C21A1000000/ - 2021年11月29日
- ベトナム航空、日本路線の12月上旬運航スケジュールを発表
>>>こちらをご確認ください。
https://www.viet-jo.com/news/tourism/211125122657.html - 2021年11月24日
- 特定技能在留外国人数、ベトナムが最多2.4万人(9月末現在)
>>>こちらをご確認ください。
https://www.viet-jo.com/news/statistics/211123140328.html - 2021年11月12日
- JAL、日本～ベトナム路線の22年1月末までの運航スケジュール
>>>こちらをご確認ください。
https://www.viet-jo.com/news/nikkei/211111133555.html
「受入れ企業の業績向上」と「実習生の実りある人生」
私たち組合は、
受入れ企業には「フェアな受け入れ」を
実習生には「勤勉な仕事ぶり」を求める
偏らない公平な“弥次郎兵衛”です。
組合設立の趣旨
日本の技術等を学んで母国の発展に役立てるため、途上国の人を日本の企業が受け入れる制度として、1993年、外国人研修生制度が発足、2010年、技能実習制度と変遷しました。
私たちは、制度が変わろうとも根底にある人と人のつながりは不変だと考えています。
つまり、困ったときには助けてもらい、困っている人には手をさしのべる、「相互扶助」これが変わらぬ組合の設立趣旨なのです。
外国人技能実習制度とは
外国人技能実習生が一定期間、日本企業において、日本で開発され培われた高い技術、技能、知識を習得し、その移転を図ることで母国の経済発展を担う人材育成を通じた国際貢献を目的とした制度です。
ベトナムからの技能実習生の受入れについて
当組合では設立以来、ベトナム技能実習生に特化して受け入れており、ベトナム技能実習生の受入れに関しては豊富な経験と知識があります。ベトナム技能実習生の受入れをお考えの企業はぜひ一度お問合せください。
特定技能の登録支援機関とは
受入れ企業より支援を委託され、受入れ企業が作成した支援計画に基づき、日本での活動を安定的かつ円滑に行えるように、日常生活上、職業生活上、社会生活上の支援を行います。
